米山 秀隆（著者）：富士通総研経済研究所主席研究員。1963年生まれ。筑波大学第三学群社会工学類卒業。筑波大学大学院経営・政策科学研究科修了。野村総合研究所、富士総合研究所を経て現職。専門は住宅・土地政策、日本経済。主な著書に『捨てられる土地と家』（ウェッジ）、『縮小まちづくり』（時事通信社）、『限界マンション』『空き家急増の真実』（以上、日本経済新聞出版社）など。
小林 正典（著者）：一般財団法人不動産適正取引推進機構研究理事兼調査研究部長。1970年生まれ。ハーバード大学大学院修士課程（都市計画・都市政策専攻）修了。国土交通省土地・建設産業局不動産市場整備課不動産投資市場整備室長等を経て現職。主な共著書に『不動産政策研究（総論・各論Ⅰ～Ⅳ）』『既存住宅市場の活性化』（以上、東洋経済新報社）など。
室田 昌子（著者）：東京都市大学環境情報学部教授。1957年生まれ。東京工業大学社会理工学研究科博士課程修了。博士（工学）。武蔵工業大学（現・東京都市大学）講師、准教授を経て現職。専門は都市計画、居住環境、コミュニティ再生。主な著書に『ドイツの地域再生戦略―コミュニティマネージメント』（学芸出版社）などがある。2001年日本不動産学会研究奨励賞、2003年都市住宅学会論文賞、2017年日本不動産学会論説賞等受賞。
小柳 春一郎（著者）：獨協大学法学部教授。1954年生まれ。東京大学法学部卒業、東京大学大学院法学政治学研究科単位取得退学。東京大学博士（法学）。山梨大学教育学部講師、同助教授を経て現職。主な著書に『震災と借地借家―都市災害における賃借人の地位』（成文堂、日本不動産学会著作賞受賞）、『日本の土地法―歴史と現状』（共著、成文堂）、『原子力損害賠償制度の成立と展開』（日本評論社）など。
倉橋 透（著者）：獨協大学経済学部教授。1959年生まれ。東京大学経済学部卒業。ケンブリッジ大学大学院土地経済研究科修士課程修了。東京大学博士（工学）。1981年建設省入省。建設省住宅局、新潟大学法学部助教授（出向）、千葉大学法経学部助教授（出向）等を経て2005年より現職。さいたま市空家等対策協議会長等を兼務。専門は公共政策。論文に「イギリスにおける空き家対策」（都市住宅学会『都市住宅学』第80号）等がある。
周藤 利一（著者）：明海大学不動産学部教授。1956年生まれ。東京大学法学部卒業。北海道大学博士（工学）。1979年建設省入省。在大韓民国日本国大使館二等書記官、住宅局住宅政策課住宅政策調整官、土地・水資源局土地情報課長、不動産適正取引推進機構研究理事、日本大学経済学部教授、国土交通政策研究所所長等を経て現職。2006年日本都市計画学会論文奨励賞、2015年日本不動産学会著作賞受賞。

日本に820万戸もある空き家。なぜ、海外では空き家が放置されないのか？　それは、空き家を放置しない政策、中古不動産の流通を促すしくみ、エリア再生と連動したリノベーション事業等が機能しているからだ。アメリカ、ドイツ、フランス、イギリス、韓国にみる、空き家を「負動産」にしない不動産活用＋エリア再生術。